PM転職の失敗を防ぐには｜入社後に分かる3つのずれと、応募前から内定承諾までの確かめ方

検索で出てくる失敗談は、どの職種にも言える話が中心です。PMの席に寄せて言うと、この節の話は編集部の見立てですが、入社後に分かるずれは3つに分けられます。決める権限、体制、案件の段階です。

肩書きがPMでも、予算・要員・スコープを誰が決めるかは会社によって違います。予算は事業部、要員は開発部長、スコープは企画の部署が持っていて、PMの仕事は進捗の取りまとめ、という席もある。SIerで見積もりと要員の調整を自分でやってきた人は、そこを当たり前だと思って、確かめずに入ってしまうことがあります。

人数と、一緒に動く人の所属です。社内に開発者がいて自分がまとめるのか、開発は外部のベンダーで自分は発注側の窓口なのか、PMが一人で何件も案件を持つのか。SIerでPLや部下がいた人が、一人で全部を持つ席に入ると、自分で手を動かす量が大きく変わります。

入社したときに、担当する案件がどこにいるかです。立ち上げ前か、開発の最中か、遅れて立て直しをしている最中か、運用に入っているか。架空の例ですが、「基幹システムの刷新をリードしてほしい」と聞いて入ったら、すでに半年遅れていて、最初の仕事が関係者への説明と計画の引き直しだった、という形は起こりえます。

全部は分かりません。ただ、決める権限・体制・案件の段階の3つとも、面接で過去の出来事を聞く質問に変えられます。失敗は、聞かなかったか、聞く時期を逃したことで起きることが多い、と編集部は見ています。この見方は数えて確かめたものではありません。

「失敗したか」を直接聞いた公的な統計は見当たりません。近いのは、厚生労働省の転職者実態調査（令和7年）で、転職した人に今の勤め先の満足度を聞いています。全産業・全職種の数字で、PMに限ったものではありません。職業生活全体では「不満」「やや不満」が10.7%、「満足」「やや満足」が54.7%でした。項目別では、賃金の不満足が27.6%で、仕事内容・職種の不満足は10.9%です。

全職種ではそう出ています。ただ、PMの3つのずれは、この調査の項目でいうと仕事内容・役職・人間関係・労働時間にまたがっていて、どれか1つの数字には出てきません。統計から「PMの失敗はお金の話だ」とは言えない。数字は、自分の不満がどの項目に出そうかを考える材料に使ってください。

求人票を読む前に、自分の側を決めます。転職の目的を1つ、譲れない条件を2つ、紙に書く。失敗かどうかは、あとでこの3行と照らして判定します。書いておかないと、入社後の気分で決めることになりやすい。

それは辞める理由で、目的ではありません。しんどさから離れることだけを目的にすると、次の席で3つのずれを確かめる基準が無いまま決めることになります。今の席を離れるかどうか自体を迷っているなら、先にプロジェクトマネージャーを続けるか離れるかの判断基準を読んで、離れると決めてから3行を書いてください。

同じ転職者実態調査（令和7年）で、自己都合で辞めた人の理由（3つまで選ぶ）は、賃金が低かった25.5%、会社の将来に不安を感じた25.2%、満足のいく仕事内容でなかった24.7%、労働条件（賃金以外）がよくなかった23.4%、人間関係がうまくいかなかった22.2%でした。全職種の数字です。上位がほぼ同じ割合で並んでいて、1つの理由に集まっていない。何を取りに行く転職かは人によって違う、と読めます。

参考にはなります。ただ、上位の理由がほぼ同じ割合で並んでいるので、人の例から自分の目的は決まりません。目的は自分で書いてください。条件を2つに絞るのは、多いとオファーで全部を満たす席が見つかりにくく、結局どれも捨てられずに年収で決めてしまいやすいからです。2つなら、面接で聞く質問に変えられる。2つという数は編集部の勧めで、統計の裏付けはありません。

入れてかまいません。ただ、そのときは「○万円以上」と下限で書いてください。「上がること」と書くと、上がったのに目的は外れた、下がったけれど目的は満たした、という場合に判定に使えなくなります。

編集部の見立てでは、その聞き方だと「あります」という答えで終わりやすく、中身を確かめにくい。過去の出来事を聞きます。「直近で遅れた案件で、スコープを削るか期日を延ばすかを決めたのは誰でしたか」。答えに出てくる人の役職で、PMの席がどこまで決められるかの見当がつきます。

「この席の人は、今いくつの案件を、何人で回していますか。そのうち社員と外部の方は何人ですか」。人数と所属が出てくれば十分です。答えが「状況によります」で止まるなら、二次か最終で、配属先の上長に同じことを聞きます。

「入社して最初に担当する案件は、いま計画のどのあたりにいますか。直近3か月で計画を引き直したことはありますか」と聞けば角が立ちにくい。引き直しがあっても悪いことではない。立て直しの席だと知ったうえで入るなら、それは自分で選んだ条件です。入社後に初めて知るずれは失敗につながりやすいが、知ったうえで選んだずれは、自分で選んだ条件として扱える。

骨組みは同じです。事業会社のPM求人を、社内システム・自社サービス・顧客向けの導入のどれを担当するかで分ける話はSIerから事業会社PMへの転職に書いています。そちらで応募先の型を決めてから、この3つを聞いてください。

あいまいだったこと自体を答えとして記録します。編集部の見立てでは、面接で答えが出ない点は、入社後も決まらないまま仕事が回ってくることがある。ただ、1回の面接の1人の答えで会社全体を決めつけるのは早い。最終面接かオファー面談で、別の人にもう一度聞いてください。

そのときは「配属先の上長か、一緒に働く方と話す機会をいただけますか」と頼みます。内定の前でも、承諾の前でもかまいません。断られたら、それも記録に残す。

応募前に書いた3行の横に、面接ごとに答えを書き足していきます。社名、日付、答えた人の役職、答え。2社を比べるときに、同じ質問の答えが並んでいれば、印象ではなく答えで比べられます。

年収は大事です。ただ、「上がったら成功、下がったら失敗」は当てになりません。厚生労働省の雇用動向調査（令和7年）では、転職した人の賃金は前職と比べて、増加40.8%、変わらない25.5%、減少31.0%でした。30〜34歳だと増加48.6%、減少29.0%。全産業・全職種の数字です。下がった人が3割ほどいて、その全員が失敗したとは言えないし、上がった人に失敗が無いとも言えません。

そうです。転職者実態調査の表14にある10項目で見ると、賃金の不満足27.6%がいちばん高く、次が労働時間・休日・休暇の17.7%でした。満足度 D.I.（満足の割合から不満足の割合を引いた値）も、賃金が22.2ポイントで10項目の中でいちばん低く、仕事内容・職種は57.8ポイントです。二つは別の調査なので、賃金が上がったのに不満、という人がどれくらいいるかまでは分かりません。だからオファーでは、総額より内訳を見ます。基本給、固定残業代とその時間数、賞与の算定のしかた、役職手当。残業が増える時期がある席なら、固定残業代に何時間分が含まれているかで、時間あたりの額が変わります。

2024年4月から、求人を出す企業が示す労働条件と、労働契約を結ぶときに示す労働条件に、「従事すべき業務の変更の範囲」と「就業場所の変更の範囲」が加わりました。厚生労働省のリーフレットに書かれています。変更の範囲は、入社した直後だけでなく、将来の配置転換などの見込みも含めた範囲です。

安心かどうかは書き方を読んで決めます。架空の例で、入社直後の業務が「社内システムのプロジェクトマネジメント」、変更の範囲が「会社の定める業務」とあれば、業務の範囲に限定は書かれていません。PMの席から外れる可能性を書面は否定していない、と読む。気になるなら、承諾の前に「入社後に別の役割に移るとしたら、どんな場合ですか」と聞いて、答えをメールで残してください。

リーフレットでは、求人広告のスペースが足りないときでも、原則として面接など最初に接触する時点までに、すべての労働条件が示されることになっている、と書かれています。また、面接などの過程で、最初に示した労働条件を変える場合は、企業はその変更の内容を示す必要がある、とも書かれています。いつまでに示すかの期限は、リーフレットには書かれていません。労働契約を結ぶときには、労働条件通知書などで労働条件が示されます。承諾の返事をする前に、オファーの書面と、求人で示された条件を並べて、変わったところが無いかを見てください。

聞き直してかまいません。承諾の返事をする前に、オファーの書面と求人の条件を並べ、業務の変更の範囲と年収の内訳を確かめる。承諾の返事をしたあとは、現職への退職の申し出など次の手続きが動き始めていることがあり、聞き直すにも時間の余裕がなくなりやすい。

そう感じたら、まず応募前に書いた目的1つと条件2つを出します。目的と条件が満たされていて、ほかのところに不満があるなら、慣れの問題かもしれない。条件が満たされていないなら、どの時期に何を確かめそこねたかを書き出す。次に応募するときに、同じ質問を足すためです。失敗かどうかは、入社後の気分ではなく、応募前に書いた目的1つと条件2つで判定する。

転職者実態調査（令和7年）で、転職した人の今後の希望は、今の職場で今後も働きたい55.1%、機会があれば転職したい20.6%、わからない22.9%でした。全職種の数字で、令和2年の調査（52.7%、21.0%、24.9%）と大きくは変わっていません。転職した人の約2割が機会があれば動くと答えているので、もう一度動くこと自体は珍しい話ではない、と読めます。

編集部の見立てでは、在籍が短いと、次の面接で理由を聞かれることが多い。そのとき「聞いていた話と違った」だけだと、確かめなかった人に見られることがあります。「入社前に権限を確かめる質問をしたが、答えと実態が違った。次は承諾前に配属先の上長と話す」と、自分の確かめ方まで説明できれば、評価は下がりにくくなります。

月数で決めるより、条件を確かめられる出来事が起きたかで決めます。目安は、最初に担当した案件で、計画の見直しか、節目の報告を1回経験したころ。この目安は編集部の勧めで、決まった線があるわけではありません。

なら、次の面接に3つの質問を持っていって、答えを記録してください。オファーが出たら、書面を並べて見る。そこまでやって決めきれないとき、答えのメモを持ってPM・企画職専門の転職エージェントに相談すると、比べる観点を足せます。